サステナビリティ

ステークホルダーコミュニケーション

当社では、ステークホルダーとの対話の機会を積極的に設けることにより、ステークホルダーからの要請や期待を的確に把握し、事業活動を展開しています。企業経営において、株主・投資家にとどまらず、従業員、顧客、取引先、地域社会をはじめとする多様なステークホルダーとの信頼関係の構築と強化に努めています。

ステークホルダーコミュニケーション

従業員との関わり

従業員エンゲージメントの向上

当社では、多様な人材が活躍できる企業風土の醸成・仕組みづくりに取り組んでいます。従業員向け説明会の開催、従業員投資会(持株会)の加入促進など、従業員の経営参画意識の向上、社内コミュニケーションの活性化により従業員エンゲージメントの向上に取り組んでいます。

地域社会との関わり

地域社会との共生

当社グループは、事業展開する地域において雇用機会の創出や社会貢献活動、環境保全の取り組み、納税などにより、地域社会の発展に貢献する取り組みを実施しています。

顧客・取引先との関わり

信頼関係の強化

当社では毎年「顧客満足度調査」を実施しており、お客様からの意見を関係部門と共有して営業活動に反映させることで、顧客対応力の強化に努めています。「顧客満足度調査の結果に対するアセスメント対応率」をマテリアリティのKPIとして設定し、製品提案から提供に至る一連のプロセスにおける信頼関係の強化を図っています。
また、原材料仕入先をはじめとする取引先企業様を対象に「ESG、SDGsに関するWEBアンケート調査」を実施しており、その結果を基に共に改善活動を進めていきます。取引先様との相互信頼に基づくパートナーシップを築き、連携を深めることで市場や環境の変化に対応し、安心・安全で安定した製品の提供を目指しています。

株主・投資家との対話

当社は、株主・投資家の皆様との対話が実現するよう、機関投資家向けの決算・経営概況説明会や個別面談をはじめとした様々な取り組みを行っています。

株主との対話に関する方針(要約)

  • 株主との対話全般について、経営企画を担当する執行役員が統括する。
  • 株主との対話においては、合理的な範囲で、社長や関係する執行役員を含む経営陣幹部・社外取締役を含む取締役が出席し、株主と直接対話を行うことを基本とする。また、筆頭独立社外取締役を設置することにより、株主の希望と面談の主な関心事項に的確に対応できる体制を整備する。
  • 対話の中で得られた意見は、取締役会や経営会議等で適宜報告され、関係部門にて情報を共有し活用する。

2024年度の対話実績

2024年度の対話実績

2024年度の対話のフィードバック状況

株主・投資家の皆様との対話の中で得られた意見は、経営会議や取締役会で適宜報告し、関係部門にて情報共有のうえ、企業活動に適切かつ効果的に反映しています。今後も取り組みを継続し、更なる企業価値向上に努めていきます。

2024年度の対話のフィードバック状況