サステナビリティ

チャレンジメーカーに相応しい人材の育成

当社は、社員一人ひとりが会社の求める力を発揮できる最適な仕事と環境を提供するとともに、グローバル競争に打ち克つ人材育成(投資)を積極的に行い、社員の成長と活躍を応援しています。そして、高められた個の能力を対話によって結集し、チームで総合力を発揮することで、更なる会社の発展につなげています。社員一人ひとりが経営理念である「リケンテクノス ウェイ」を自発的に実践していくことがすべてにおいての基本であると考え、当社はそのための環境を整備することに責任を負っています。
チャレンジメーカーを標榜する当社は、会社としてチャレンジをしていくことはもちろん、社員一人ひとりが目標達成や能力開発に取り組むことができるよう、人材育成制度の整備を進めています。また、企業の持続的価値向上のため、人材を資本として捉え、その価値を最大限に引き出すとともに、経営戦略と連動した人材戦略の策定・実行が不可欠であると考えています。こうした考えのもと、3ヵ年中期経営計画の戦略実行に必要な人材の確保・育成をするため、各種施策に取り組んでいます。

社員と社会の関係性

指標・目標

指標 範囲 単位 2021年度 2022年度 2023年度 中長期目標
2024年度 2030年度
従業員一人当たりの育成費用 単体 千円 28 45 92 117 140
研修総時間 ※1 単体 時間 2,242 2,405 2,605 - -
従業員一人当たりの平均研修時間(日数) ※1 単体 時間(日) 2(0.4) 3(0.4) 3(0.4) - -

※1本研修時間は人事部主催で実施した研修・階層別教育等を集計しているため、人事部以外が実施した教育時間は含まれていません。また、eラーニングによる教育時間も含まれていません。

グローバル人材の育成

グローバル事業戦略を遂行できる人材を育成するために各種施策を実施しています。若手のうちから育成を目的とした海外連結子会社への出向や出張を経験させ、将来グローバルに活躍できる人材の発掘と育成を行います。

海外派遣者・海外派遣前グローバル人材育成

営業戦略立案、マーケティング、財務会計、異文化理解、語学などをeラーニング・赴任前研修により広く学びます。海外でマネジメントをするうえで必要なスキルやマインドを身につけます。

管理職、若手社員の選抜型育成

多様な考え方を知り、「使える経営スキル」を習得するため、選抜した社員を外部スクールなどへ派遣しています。日常業務を離れて他社人材と交流することで視野を広げ、自身を客観視するとともに、人脈を広げることも目的としています。これらの育成を各階層で実施することで、将来の経営人材の候補者の継続的な育成を行っています。

キャリア開発・人材育成プログラム

社員が自律的にキャリア開発に取り組み、自身の価値を高めて成長し続けるために、各種施策を実施しています。研修の実施はもちろん、人事制度の仕組みの中で上司と部下がキャリア開発について定期的にコミュニケーションをとる機会を設け、部下の意向を踏まえながらOJT・Off-JTによる教育や配置転換などを行っています。
研修では受講者本人が取り組むのみではなく、受講者の上司が関与する機会も設けています。例えば、新任管理職研修では研修の狙いや意図、上司の係わり方について上司向けガイダンスを行い、半年間の研修期間中に毎月受講者と上司が面談を行う場を設けています。面談では、研修で取り組んでいるテーマの進捗確認や報告をするだけではなく、上司の支援を受けることができます。
また、社員一人ひとりの成長、組織力強化を目的として、外部セミナーや職場内集合教育、資格取得、社内技能認定など様々な人材育成プログラムを実施しています。コンプライアンスや内部統制の教育も広く行っており、企業人として正しい行動ができる風土を維持・構築しています。
これらの施策やその他の人材育成施策を通じて、経営人材の継続的な輩出やキーポストに配置可能な人材の確保を行っています。

新入社員研修

入社直後・入社3ヵ月後・入社1年後の3回集合研修を行っています。それらの研修を通じて会社への理解を深めるとともに、学生から社会人への意識の切り替え、ビジネスマナーの習得、不安や悩み・疑問の解消を行っていきます。SDGsに関する研修を組み込むことで、事業や社員一人ひとりの日々の活動を通じていかにSDGsに貢献するかを考える場も設けています。また、大卒・院卒総合職を対象に、職種を問わず入社後1年間(最大2年間)は研修期間として製造や品質管理、研究開発などの部門に配属しています。研修期間中に当社の製品、技術、原材料などの理解を深め、もの造りを行うメーカーの社員として必要な基礎知識の習得を行い、本配属部署に配属しています。

階層別研修

主に昇格者を対象として、新任係長研修や新任管理職研修などの複数の階層別研修を行っています。新任係長研修では、①現場リーダーとしてマネジメントの初歩を身につけること、②管理職予備軍としての自覚を強化することを主な目的としてカリキュラムを構成しています。新任管理職研修では、最前線で活躍する管理職として、①マネジメントの基礎を確実に身につけること、②課題解決力・部下育成力・リーダーシップを強化すること、③ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンを推進すること、④研修と業務を直結させ研修の学びを業務の成果につなげることを主な目的としてカリキュラムを構成しています。

DX教育

2023年度は昨年度に引き続き、選抜型のDX教育を実施しました。また、ITリテラシー教育をDX教育に改編し、全社教育も行っています。今後もDX教育を強化し、全社員のDXスキルの底上げと専門人材の育成をしていきます。

プロフェッショナル制度

専門人材の育成・活躍の場の提供と専門能力の高い人材の確保を目的として、プロフェッショナル制度を導入しています。プロフェッショナル職に任じられた社員は、研究開発部門や知的財産部門、営業部門で高度な経験・知識を活かして活躍しています。